減らない「残業」「長時間労働」の理由を考えたことはありますか？

政府が「働き方改革」を呼びかけているにもかかわらず、未だに残業、休日出勤などによる長時間労働のせいで、鬱になったり、ストレスを感じる従業員の数が減らないようです。厚生労働省でも長時間労働を改善するため、月残業の抑止などに取り組んでいますが、機能していない企業も少なくありません。その主な原因には、下記のような事情があるようです。

1. 残業＝成果があがるという、旧態依然とした経営方針
2. 管理職、上司が残業・休日出勤をやめないため、部下も長時間労働を強いられる
3. 結論の出ない非効率的な会議、意味のない資料作成が、時間の無駄につながっている
4. 劣悪な労働環境による集中力の低下
5. 仕事ができる、頼みを断らない人間に仕事が集中
6. 単純に仕事量が多すぎ

基本的には、「雇用条件」「労働条件」「社風」など、企業側に問題のあるケースが多いといえます。ただ、中には「自分の仕事が遅いから」「知識やスキルが足りない」ほか、自身の能力や技量のなさが原因だと考える人もいるようです。

「パーキンソンの法則」を知って、残業減少を目指す

では、具体的にどうすれば残業が減るのでしょうか。そのヒントを秘めているのが「パーキンソンの法則」です。これは英国の歴史・経営学者（政治学者とも）、シリル・ノースコート・パーキンソンが、ロンドン「エコノミスト」誌に発表した論文で述べた法則で、

「仕事の量は、完成のために与えられた時間をすべて使い切るまで膨張する（第一法則）」

「支出の額は、収入の額に達するまで膨張する（第二法則）」

の２項目からなります。第一法則は、たとえば（人は）「５日間でやる仕事があった場合、１日でできる量だとしても、結局５日費やしてしまう」、第二法則は「人はあるだけのお金を使ってしまうので、収入が増えてもお金が残らない」ということを示唆しています。

パーキンソンの法則を残業に当てはめてみると、「労働可能時間はまだあると捉えてしまい、時間いっぱいまで仕事をしてしまう＝結局残業になる」「締め切りに余裕があると、凝りすぎて余計な作業をしてしまい、完成が先送りされる」「期限の設けられていない仕事は労働可能時間いっぱいまで膨張（＝残業）しやすい」といった状況に陥りやすくなることがわかります。

「パーキンソンの法則」を理解して仕事の見直しを

パーキンソンの法則を反面教師にすることで、残業を抑止することが可能です。各仕事、タスクに無理のない締め切りを設けることで、ダラダラ作業、仕事の膨張を防止できますし、その日のスケジューリングをしておけば、時間の無駄使いを防げます。

ただ、このような取り組みをしても残業が減らない場合は、「仕事量過多」「職種が自分に合っていない」「職場環境が悪い」といった、他の原因があるかもしれません。そんな時は、「転職」という選択肢を視野に入れてみてはいかがですか？　エージェントキューブは、そんなあなたの転職をお手伝いします。お気軽にご相談ください。