ダイレクトリクルーティングを導入、成功ばかりではない？

ダイレクトリクルーティングとは、就活・転職希望者からの応募を待つのではなく、採用側が必要な人材を見出すために行う活動のことです。
たとえば、個人のフェイスブックやブログなどに公開された求職者のプロフィールやキャリアをチェックし、有望な人材であれば、直接交渉を行います。

メリットなどの詳しい話は過去記事などもご参考にしていただくと理解が深まるでしょう。

過去記事：ダイレクトリクルーティング～採用経路を増やして良い人材を採りに行く！

しかし、ダイレクトリクルーティングは成功ばかりではなく、うまくいかなかった企業も少なくないようです。その理由としては、「人材検索やスカウトなどで手間がかかり、採用担当の仕事が増える」「相手から必ず返信が来るわけではない」「基本的に、その企業のことを知らず、転職意識も低い相手の気持ちを動かすのは難しい」などがあり、導入には、ある程度の心構えが必要だといえるでしょう。

また、導入をしても、旧態依然の採用形式のままでダイレクトリクルーティングの良さを活かし切れず失敗してしまう、ということも挙げられます。
具体的には、以前からの採用形式だと、自社の志望度が高い求職者が応募してくるのを待ち、その求職者を面談。「志望動機は？」「なぜ自社を選んだのか？」「自己紹介をお願いします。」などの質問事項を投げかけるのが主な流れでしょう。

しかし、ダイレクトリクルーティングにおける採用形式は「欲しい人材に対し、企業側からアプローチ」する姿勢が求められます。つまり、以前のままでの採用形式における質問をそのまま投げかけるのは「こちらの何を見てスカウトしてきたのだろうか？」と違和感を覚えてしまいます。

そこで、レジュメや履歴書には載っていない、その人自身の中身にフォーカスして質問していくのが良いでしょう。様々な業務、職種を経験されている方であれば、その業務や仕事での苦労、取り組み、こういったことを行って課題を解決していったなどのストーリーに拠った話が聞けるとお互いの理解が深まっていくでしょう。

ダイレクトリクルーティングの「準備」と「取り組み方」

では、ダイレクトリクルーティングをなるべく有効に利用するためには、どのようにすればよいのでしょうか？

まず行うべきは、自社のことを知ってもらうことです。大手、有名企業からのオファーであれば、誰でも「あ、あの会社か」とすぐにイメージがわいてきます。しかし、中小企業の場合、スカウトメールを貰っても相手はピンと来ない可能性があります。そこで必要なのは、自社に興味を持ってもらえるようなサイトの制作、企業のブランディングなどです。積極的な情報発信を行うことで、自社が幅広く認知されるようになれば、人材にコンタクトを取った後、面談・面接に発展する率も高くなるでしょう。

ダイレクトリクルーティングで苦労する点のひとつが「人材集め」です。
すぐにでも始められるのは、「Facebook」や「Twitter」といったSNSを利用して直接交渉する方法。ただ、自社で欲しい人材がすぐ見つかり、コンタクトが取れればよいのですが、そうでなければ、引き続き探さなくてはならず、時間もかかります。
他には、人材派遣会社やコンサルタントが有するデータベースを活用する方法もあります。ここには「転職意思のある人材」が揃っていますので、条件が合えば、交渉もスムーズに進む可能性も高いといえます。

また社員に、自分の友人・知人に声をかけてもらい、自社をすすめるケースも増えています。企業側にとっては、「素性のわかっている優秀な人材を採用しやすい」というメリットがあり、また候補者は「就職先に友人がいる」ため、転職に際しての不安が少なくなります。

ただ、「SNSや人材データベースの利用」「社員紹介」などのダイレクトリクルーティングの手法で優秀な人材を見つけたとしても、相手から必ずしも良い反応が返ってくるわけではありません。逆に声をかけた人間全員を雇用できないケースも生じます。しかし、ダイレクトリクルーティングで得た人材は、コミュニケーションを密にすることでその時はご縁がなくても、この先の採用につながる場合もあります。

企業の面接力がダイレクトリクルーティングを成功に導く

続いて、気をつけたいのが「面接」です。通常の面接は、応募者が企業に自分のキャリアやスキル、職務に対する前向きな姿勢をアピールするものですが、ダイレクトリクルーティングでは企業側から社風をはじめ、仕事内容や事業戦略などを伝え、候補者の経験や能力のどこに魅かれてスカウトしたのか、どんな業務に就いて欲しいのかといったことを、直接説明していきます。候補者が自分から応募してきた求職者ではありませんから、採用したい側の面接力が問われるといえるでしょう。

優秀な人材を逃がさないためには、ぜひとも候補者に来てほしいこと、自社で働くことのメリットなどをしっかり伝える必要があります。ダイレクトリクルーティングを成功させるなら、ダイレクトリクルーティング自体に頼り過ぎるのではなく、企業自体の面接力を底上げしていくようにしましょう。